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商学研究科人材養成指針

情報化やグローバル化など近年の著しい社会構造の変化により、現実感覚に溢れ、理論と実践を融合した高度な専門研究能力を備えた人材が要請されている。
商学研究科は、 1950年に修士課程商学専攻として発足した後、修士・博士両課程を通じて、各方面に研究者をはじめ有為の人材を送り出してきた。また、多様な入試制度を設けて、研究意欲をもった希望者に広く門戸を開いている。本研究科では、理論・実証・実務への多様な関心を持った大学院学生同士が融合し相互に刺激し合うことを目的とするため、大学院学生の進路転換に柔軟に対応することが可能な一体化した研究体制を構築している。自らの研究課題を設定し、自律的に多様な研究活動をすすめることのできる能力を持った人材を養成する。
本研究科は、前期課程では幅広い視野に立った専門的知識の修得と問題発見・解決能力を養成し、高度な専門的研究能力を社会で大いに発揮できる人材を育成する。同時により深い研究を目指す大学院学生にたいしては、後期課程で独創性に富み自立した応用研究能力を養成し、国内外のさまざまな分野の最前線で活躍しうる人材を育成する。

博士課程(前期課程)

【教育の目的】

本研究科が対象とするビジネス活動は、情報化・グローバル化などの変化がもっとも鮮明に現れている先端領域である。ビジネスの倫理と環境保全、非営利組織の発展など、新しい課題も生じている。本研究科は、こうした各分野における多様な変化に積極的に対応し、広く産業社会が要求する課題の解決に努めることを教育の目的とする。そのため、広い視野に立って基礎的な研究から最先端の研究まで、柔軟で段階的な研究指導体制を 整備している。また、その時々の社会的要請に応えるために、多数の科目を増改設し、豊富なデータベースを揃え、学外からの実業家や学識者によるワークショップ、アドバイザリー・スタッフ制度などを設けている。こうして、大学院学生が主体的に問題を発見・解決し、課題研究や修士論文に結実しうるよう努めている。

【人材養成目的】

商学研究科博士課程(前期)は,現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について,幅広い視野と深い専門知識の修得に基づく問題発見・解決能力の育成をとおして,みずから課題を発見し探究する深い学識と専門的調査研究能力を身に付け,もって現代産業社会および学術活動の最前線にたち,調査・研究・教育・専門職等において中核を担いうる人材の養成を目的とする。

【ディプロマ・ポリシー】(学位授与方針)

(知識)
現実の国内外の企業や産業が直面する諸課題を,理解・分析することができるような,現代産業社会の経済活動に関する幅広い知見を得ることができる。

(態度)
現実の国内外の企業や産業が直面する諸課題を積極的に発見し,それを高度な専門的知識を踏まえて,理論的および実証的に探求することができるようになる。

(技能)
現実の国内外の企業や産業が直面する諸課題を解決するために,高度な判断能力,分析能力を活用することができるようになる。

【カリキュラム・ポリシー】(教育課程編成方針)

(2015年度以前生)
現代産業社会の経済活動に関する幅広い知識と専門知識の修得に基づく問題発見・解決能力に基づいて理解・分析することができるようになるために,経営,会計,金融,マーケティング・商業,貿易,経済の各専攻分野に科目を配置している。さらに,より実践的な知識の修得を目的とした科目としてワークショップを配置している。また,大学院における研究方法論を中心として学習する大学院基礎演習,修士論文または課題研究の作成に向けた指導を行う特講演習Ⅰ~Ⅲを配置している。修了要件は,修士論文による修了者は,大学院基礎演習,特講演習Ⅰ~Ⅲを含み,30単位以上,課題研究による修了者は,大学院基礎演習,特講演習Ⅰ~Ⅲを含み,38単位以上である。
(2016年度以降生)
前期課程学生は、「研究基礎」の履修により、大学院において研究を行うための一般的な研究方法、論理的思考、論文執筆法などの基礎的なリテラシーの習得を行う。さらに、「大学院基礎演習」において、専門分野に特化した大学院における研究に関する基礎的なリテラシーを身につける。前期課程学生は、大学院における専門知識を習得するため、指導教授の指導の下、設置されている科目の履修を行う。さらに、「特講演習Ⅰ~Ⅲ」を履修することにより、指導教授による専門分野に関する指導を受けることにより、修士論文の作成を行う。

博士課程(後期課程)

【教育の目的】

国際的に通用する学術研究の発展のためには、国内外の最先端の研究成果に精通し、高度な調査・研究・教育活動を担う若手研究者の育成が望まれている。本研究科では、世界的水準を意識した学術研究・教育体制の下で、高度の専門知識や応用的な研究方法を教授する。大学院学生の研究活動を積極的に支援し、1966年に発刊した『商学論集』などへの投稿や学会における研究成果の発表、国際的な調査・交流活動を奨励している。そのことによって、独創的で洞察力に優れた高度な研究能力と、国際的に信頼される豊かな学識とを備えた人材を積極的に育成する。そのうえ、学位取得のプロセスを明確にし、複数研究指導制、アドバイザリー・ボードを設け、厳正な審査によって博士号を取得させる。

【人材養成目的】

商学研究科博士課程(後期)は,現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について,みずから課題を発見し探求する深い学識と専門的調査研究能力を基礎に,より高度な学問領域を深く掘り下げ,新しく開拓し,もって現代産業社会および学術活動の進歩と発展に貢献する研究・教育活動等の中核を担いうる人材を養成することを目的とする。

【ディプロマ・ポリシー】(学位授与方針)

(知識)
現代産業社会の諸問題について,理論的・実証的に,社会と学術の進歩に貢献しうる深い洞察ができるような,関連する分野への幅広い学術的知見を得ることができる。

(態度)
現代産業社会の諸問題について,自ら課題を積極的に発見し,関連する分野への幅広い学術的理解に基づいて,社会と学術の進歩に貢献しうる知見を,理論的・実証的に探求できるようになる。

(技能)
現代産業社会の諸問題について,社会と学術の進歩に貢献しうる知見を探求し,広く公表できるようになる。

【カリキュラム・ポリシー】(教育課程編成方針)

(2015年度以前生)
商学研究科博士課程(後期)は,現代産業社会の諸問題について,自ら課題を積極的に発見し,関連する分野への幅広い学術的理解に基づいて,理論的・実証的に,社会と学術の進歩に貢献しうる新しい知見を獲得し,それを博士学位論文(公表)に結実させることによって修了する。

○後期課程学生は,指導教授の研究指導分野で上記目的を達成するために研鑽する。
○後期課程学生は,副指導教授(1名)の研究上の助言を得ながら上記目的を達成するために研鑽する。

後期課程学生は、所定の時期までに、所定の手続きを経て博士候補(研究科委員会によって認定)となる。博士候補となった後は、指導教授と他の2名から構成されるアドバイザリー・ボードの研究指導を受けて、研究成果を博士学位論文に結実させ、修了する。

(2016年度以降生)
後期課程学生は、より高度な専門知識と研究能力を習得するために、指導教授から専門分野の指導を受けるとともに、専門分野に関連する研究領域である「コース指導科目」から16単位以上を修得する。
「コース指導科目」は、専門分野に関連する研究領域に関して、研究能力の向上を目的とする「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」と、教育能力および教育技法の指導に重点を置いた「総合演習」から構成される。
 後期課程学生は、副指導教授の「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」を履修することにより、専門分野および関連する研究領域について、より広範な知識の習得および、研究能力の向上を図ることができる。また、「総合演習」を受講することにより、研究能力の向上のみならず、教育能力の向上および教育技法の習得を行うことができ、将来、研究者・教育者として活躍するための知識・技法の習得ができるようになる。

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