こちらに共通ヘッダが追加されます。
  1. 商学部/商学研究科ホーム
  2.  > 研究科概要
  3.  > ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー

ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー

博士課程(前期) ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー

 情報化やグローバル化など近年の著しい社会構造の変化により、現実感覚に溢れ、理論と実践を融合した高度な専門研究能力を備えた人材が要請されている。
 商学研究科は、1950年に修士課程商学専攻として発足した後、修士・博士両課程を通じて、各方面に研究者をはじめ有為の人材を送り出してきた。また、多様な入試制度を設けて、研究意欲をもった希望者に広く門戸を開いている。本研究科では、理論・実証・実務への多様な関心を持った大学院学生同士が融合し相互に刺激し合うことを目的とするため、大学院学生の進路転換に柔軟に対応することが可能な一体化した研究体制を構築している。自らの研究課題を設定し、自律的に多様な研究活動をすすめることのできる能力を持った人材を養成する。
 本研究科は、前期課程では幅広い視野に立った専門的知識の修得と問題発見・解決能力を養成し、高度な専門的研究能力を社会で大いに発揮できる人材を育成する。同時により深い研究を目指す大学院学生にたいしては、後期課程で独創性に富み自立した応用研究能力を養成し、国内外のさまざまな分野の最前線で活躍しうる人材を育成する。

教育の目的

 本研究科が対象とするビジネス活動は、情報化・グローバル化などの変化がもっとも鮮明に現れている先端領域である。ビジネスの倫理と環境保全、非営利組織の発展など、新しい課題も生じている。本研究科は、こうした各分野における多様な変化に積極的に対応し、広く産業社会が要求する課題の解決に努めることを教育の目的とする。そのため、広い視野に立って基礎的な研究から最先端の研究まで、柔軟で段階的な研究指導体制を整備している。また、その時々の社会的要請に応えるために、多数の科目を増改設し、豊富なデータベースを揃え、学外からの実業家や学識者によるワークショップ、アドバイザリー・スタッフ制度などを設けている。こうして、大学院学生が主体的に問題を発見・解決し、課題研究や修士論文に結実しうるよう努めている。

人材養成目的

 商学研究科商学専攻博士課程(前期)は、現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について、幅広い視野と深い専門知識の修得に基づく問題発見・解決能力の育成をとおして、みずから課題を発見し探究する深い学識と専門的調査研究能力を身に付け、もって現代産業社会および学術活動の最前線にたち、調査・研究・教育・専門職等において中核を担いうる人材の養成を目的とする。

ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

 商学研究科では、ビジネス環境の変化に対応することのできる、次の三つの観点から評価した高度な能力をかねそなえた人物に、「修士(商学)」の学位を授与する。

知識・技能
現代産業社会の諸問題について、文献資料や統計データを調査・分析する技能を備え、理論的・実証的に、社会と学術の進歩に貢献しうる深い洞察ができるような、関連する分野への学術的知見を得ることができる。

思考力・判断力・表現力
現代産業社会の諸問題について、自ら課題を積極的に発見し、社会と学術の進歩に貢献しうる知見を探求し、公表できる。

主体性・多様性・協働性
現代産業社会の諸問題についての学術的理解に基づいて、産業社会の発展に寄与するために、行動することができる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成方針)

 現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について、自ら課題を発見し、高度な学問領域を探求し、産業社会および学術の進歩と発展に貢献する人材を養成するために、「商学研究特講」、「大学院基礎演習」、「特講演習Ⅰ~Ⅲ」、その他講義科目から、修士論文による修了者は30単位以上、課題研究による修了者は38単位以上を履修するカリキュラムを設置する。カリキュラムは、研究倫理、定性的・定量的な研究方法の基礎を学ぶ「商学研究特講」、専門分野をより深く学ぶ講義科目と、研究能力の育成を目的とする「大学院基礎演習」、「特講演習Ⅰ」、「特講演習Ⅱ」および「特講演習Ⅲ」、ビジネスの最新動向を学ぶ「ワ―クショップ」から構成される。

知識・技能
「商学研究特講」を履修することにより、研究を進めて行くために必須となる研究倫理を身に付け、現代産業社会の諸問題に関連する専門分野および研究領域について、文献資料やデータなどの情報収集方法や、そこで得られた情報を用いて定性的・定量的に分析するための手法を習得できるようになる。「大学院基礎演習」を履修することにより、研究計画や研究方法などについて指導教員からアドバイスを受け、研究生活をスムーズにスタートすることが出来る。講義科目では、専門領域に関する幅広い知識や深い洞察力を習得することができるようになる。「特講演習Ⅰ~Ⅲ」を履修することにより、担当教員による指導の下で、研究能力の育成を図り、最終的に論文を作成することができるようになる。

思考力・判断力・表現力
「商学研究特講」を履修することにより、論文作成やプレゼンテーション方法など研究内容を公表する際の基本的な作法を習得できるようになる。「大学院基礎演習」、「特講演習Ⅰ~Ⅲ」およびその他講義科目を履修することにより、現代産業社会の諸問題に関連する専門分野および研究領域について、広範な知識と研究能力の習得にもとづき、自ら課題を設定し、論文として公表することができるようになる。また、「特講演習Ⅰ~Ⅲ」を履修することにより、プレゼンテーション能力を養成することができるようになる。

主体性・多様性・協働性
「商学研究特講」を履修することにより、研究倫理や基本的な研究方法など高度専門職業人や研究者として要求される基本的態度を身に付けることができるようになる。また、「大学院基礎演習」や「特講演習Ⅰ~Ⅲ」における報告や討論を通じて、多様な見解についての知見を深め、将来、産業社会の発展に貢献する主体的・協働的な態度を身につけた高度専門職業人や研究者・教育者として行動するための姿勢を身につけることができるようになる。

博士課程(後期) ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー

教育の目的

 国際的に通用する学術研究の発展のためには、国内外の最先端の研究成果に精通し、高度な調査・研究・教育活動を担う若手研究者の育成が望まれている。本研究科では、世界的水準を意識した学術研究・教育体制の下で、高度の専門知識や応用的な研究方法を教授する。大学院学生の研究活動を積極的に支援し、1966年に発刊した『商学論集』などへの投稿や学会における研究成果の発表、国際的な調査・交流活動を奨励している。そのことによって、独創的で洞察力に優れた高度な研究能力と、国際的に信頼される豊かな学識とを備えた人材を積極的に育成する。そのうえ、学位取得のプロセスを明確にし、複数研究指導制、アドバイザリー・ボードを設け、厳正な審査によって博士号を取得させる。

人材養成目的

 商学研究科商学専攻博士課程(後期)は、現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について、みずから課題を発見し探求する深い学識と専門的調査研究能力を基礎に、より高度な学問領域を深く掘り下げ、新しく開拓し、もって現代産業社会および学術活動の進歩と発展に貢献する研究・教育活動等の中核を担いうる人材を養成することを目的とする。

ディプロマ・ポリシー(学位授与方針)

 商学研究科では、ビジネス環境の変化に対応することのできる、次の三つの観点から評価した高度な能力をかねそなえた人物に、「博士(商学)」の学位を授与する。

知識・技能
現代産業社会の諸問題について、文献資料や統計データを調査・分析する技能を備え、理論的・実証的に、社会と学術の進歩に貢献しうる深い洞察ができるような、関連する分野への幅広い学術的知見を得ることができる。

思考力・判断力・表現力
現代産業社会の諸問題について、自ら課題を積極的に発見し、社会と学術の進歩に貢献しうる知見を探求し、広く公表できる。

主体性・多様性・協働性
現代産業社会の諸問題についての幅広い学術的理解に基づいて、産業社会の発展に寄与するために、行動することができる。

カリキュラム・ポリシー(教育課程編成方針)

 現代産業社会の経済活動に関わる諸問題について、自ら課題を発見し、高度な学問領域を探求し、産業社会および学術の進歩と発展に貢献する人材を養成するために、博士論文作成を個別指導する集中制の「研究指導科目」および16単位以上を履修する「コース指導科目」を設置する。「コース指導科目」は、専門分野に関連する研究領域に関して、研究能力の向上を目的とする「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」と、教育能力および教育技法の指導に重点を置いた「総合演習」から構成される。

知識・技能
「研究指導科目」、「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」を履修することにより、現代産業社会の諸問題に関連する専門分野および研究領域について、文献資料やデータの調査・分析、より広範な知識の習得および、研究能力の向上を図ることができるようになる。また、「総合演習」を受講することにより、研究能力の向上のみならず、教育能力の向上および教育技法の習得を行うことができるようになる。

思考力・判断力・表現力
「研究指導科目」、「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」を履修することにより、現代産業社会の諸問題に関連する専門分野および研究領域について、広範な知識と研究能力の習得にもとづき、自ら課題を設定し、論文や学会報告として公表することができるようになる。また、「総合演習」を受講することにより、プレゼンテーション能力を養成することができるようになる。

主体性・多様性・協働性
「研究指導科目」、「演習Ⅰ」および「演習Ⅱ」を履修することにより、現代産業社会の諸問題を探求する基本的態度を身につけることができるようになる。また、「総合演習」における報告や討論を通じて、多様な見解についての知見を深め、将来、産業社会の発展に貢献する主体的・協働的な態度を身につけた研究者・教育者、高度専門職業人として行動するための姿勢を身につけることができるようになる。
.